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公式報告書

各国便り「中国農村部における意図せざる環境保全」『かけはし』第94号、国際研修協力機構,4頁,2009年10月

各国便り「フィリピン」 『かけはし』第79号、国際研修協力機構,4頁,2007年4月

『アジア太平洋地域における人口・エネルギー・廃棄物 : アジア太平洋の地域コミュニティにおける個人経営体を重視した社会開発と環境保全 −科学研究費補助金基盤研究(C)(2)研究成果報告書 ; 平成15-17年度』東海大学印刷業務課,105頁,2006年3月

万城目正雄・鳥飼行博共著『開発途上国からの研修生等受入れに伴う実態調査:技能実習生フォローアップ(第6回)調査報告書』国際研修協力機構,75頁,2003年3月

『開発途上国の草の根民活論 : 人口・家内工業・廃棄物を巡って−平成13・14年度科学研究費成果報告書』東海大学印刷業務課,135頁,2003年3月

鳥飼行博・成家克徳・三好敏夫・万城目正雄共著『開発途上国からの研修生等受入れに伴う実態調査:技能実習生フォローアップ(第5回)調査報告書』国際研修協力機構,82頁,2002年3月

高橋彰・鳥飼行博他3名2番目共著『外務省国別評価報告書 フィリピン共和国』外務省経済協力局評価室,91頁,1999年3月

Japanese Evaluation Team (TAKAHASHI,Akira,and Yukihiro TORIKAI et al.) Evaluation of the Japanese Development Assistance toward the Philippines. Ministry of Foreign Affairs, pp.1-48, 1998/09,外務省

文部科学省・科学研究費補助金の報告書

1.アジア太平洋の地域コミュニティにおけるコモンズ管理と草の根民活論(2011)基盤研究(C)2010-2011
2.アジア太平洋の地域コミュニティにおける個人経営体を重視した社会開発と環境保全(2005)基盤研究(C)2003-2005

3.開発途上国における個人経営体と草の根の環境ODA(2002)基盤研究(C)2001-2002

4.開発途上国における個人経営体に対する草の根の環境ODA(2003)基盤研究(C)1998

5.開発途上国の小規模産業における雇用吸収力と経済援助(1993)奨励研究(A)1993

6.開発途上国の小規模産業における個人経営体のもつ雇用吸収力と経済援助(1992)奨励研究(A)1992

7.開発途上国の諸産業における契約形態についての理論的・実証的研究(1989)東京大学・特別研究員PD



「政府開発援助 : その現状と問題点:日本と欧州連合の場合」東海大学紀要. 教養学部 28,311-320,1998 (東海大学出版会/東海大学

「地球環境問題の実態」東海大学紀要. 教養学部 28,1998 (東海大学出版会/東海大学)

「工業化戦略の有効性 : 貿易と国際分業をふまえて」
Effectiveness of Industrial Policies in Developing Economies
東海大学紀要. 教養学部 28,1998 (東海大学出版会/東海大学)

「環境政策と開発戦略に関する研究」東海大学紀要. 教養学部 26,337-342,19950000(ISSN 03892018) (東海大学出版会/東海大学)

「地球環境問題とその対策 : リサイクル,環境税,国際環境規格,環境ODA」
Economics for Sustainable Development
東海大学紀要. 教養学部 26,1995 (東海大学出版会/東海大学)

「資本進出と経済介入に関する一考察 : 日本の朝鮮経営,ODA,海外直接投資,コンディショナリティーの功罪を巡って」
The Capital Flow to Developing Countries and Japan's Commitment
(東海大学紀要. 教養学部 25,69-94,1994(東海大学出版会/東海大学)

「国際資本移動の構造と冷戦後の世界 : 資本供給国としての日本の役割」
The Structure of Capital Flow and The Post-Cold War : Japan's Role as a Capital Supplier
東海大学紀要. 教養学部 24,1993 (東海大学出版会/東海大学)

「政府開発援助と開発途上国の雇用メカニズム」
Official Development Assistance and the Job Creation Mechanism in LDCs
東海大学紀要. 教養学部 23,1992 (東海大学出版会/東海大学)

「契約選択の経済学 : フィリピンにおける漁業契約の内容とその選択」
Economics of Contract Choice : Contracts of the Small-scale Fishing in the Philippines
東海大学紀要. 教養学部 21,1990 (東海大学出版会/東海大学)


日・フィリピン経済関係

日系企業の海外活動に当たっての環境対策 (フィリピン)

フィリピンにおける大気汚染削減とエネルギー政策

フィリピン>工業団地リスト

フィリピン日本人商工会議所 リンク集

フィリピン生活事情・物価の話

軍用ジープに新たな命を吹き込むフィリピンの工場

ジプニー (jeepney)

Jeepney

ジープニー の画像

フィリピン名物・ジープニー


マニラで公共交通機関に電動ジープニー導入へ

環境にやさしいジープニー

待望のジープニー路線図が発売

マニラの排ガス対策:マニラ首都圏では、粒子状物質の21%、窒素酸化物の83%、一酸化炭素の99%、硫黄酸化物の12%が自動車の排気ガスによるものと推定(1990年調査)。

マニラ・オートサロン2009

ジープニーの車窓からフィリピン交通事情

昭和ゴム化学工業所

フィリピンで建築事業/東海工業

日東電工 | フィリピンに販売加工拠点を新設

フィリピン・セブ島及び沿岸域の水質汚染域 における生物生息環境回復事業

黒い斑点に汚れる海岸の石

平成17年度環境再生保全機構地球環境基金助成事業




























free counters

◆フィリピン自動車工場・ジプニー製造
1.【地球温暖化】【熱帯林減少】【生物多様性】【国際協力】【人口問題】を現地調査も踏まえて研究します。
2.2010年のフィリピン共和国の面積は30万平方キロ(日本の80%)、人口9900万人、GDP2000億ドルで、1人当たりGDPは2,100ドルと日本の5%ですが、工業部門がGDPの30%以上を占めています。
3.当研究室では,2002年に聞き取り調査をしたルソン島に位置する自動車工場について写真解説します。
4.写真解説一覧フィリピン自動車産業セブ州常石造船マニラのスラム街ツゲガラオの市場フィリピンの棚田の田植え棚田の稲作山村の小学校と児童労働マニラのスモーキーマウンテンも参照。

ビサヤ地方セブ州

 Cebu Province, Visayas

 
 


















自動車工場

 Car Industry

 
自動車の修理改造工場
フィリピンのメトロマニラからバスで2時間半、バタンガスBatangas州(人口220万人)の州都バタンガスにつく。この途上にある自動車工場を見学し、聞き取り調査を行った。バタンガス州には、日本の政府開発援助ODAによって整備されたバタンガス港、マニラとつなぐ幹線道路、カラカ火力発電所があり、工業団地としてもバタンガス・ユニオン工業団地や150ヘクタールのファースト・フィリピン工業団地First Philippine Industrial Park )ある。


マニラ-バタンガスの地図
修理
バタンガスBatangas州に対する外国資本の進出は、整備されたインフラにつりあって巨額であるとは言い難い。そこで、鳥飼研究室では、外資や政府支援の地域活性化ではなく、地元企業の雇用、市場自由経済の重要性に目を転じてみる。
イタリア製の中古車を大改造し、磨き上げ、塗装してタクシーとして利用する。元は、暖房装置もついているフィアット社の乗用車だが、暖房装置をエアコンに変換して使用する。車体座席部分の溶接工事。エンジンのほかに、座席など装備品も変換する。イタリア社の暖房装置を取り外す。
溶接
金属溶接工(右)。日本の溶接工の資格としては次のようなものがある。
ガス溶接技能者:ガスを用いる溶接を行う国家資格。労働安全衛生法によって、技能講習を受講が義務づけられている。
ガス溶接作業主任者:大規模な溶接装置を使うにはガス溶接作業主任者の免許が必要。ガス溶接技能者として実務経験を3年以上積めば受験資格が取得できる。
修理
フィリピンのマニラ首都圏南の自動車エンジンの修理と整備。
塗装
ルソン島のマニラ首都圏車体の塗装作業。
自動車
CO2溶接
溶接
マニラ首都圏(Metro Manila)南の自動車整備工場。車体の再塗装と溶接作業をこなす。CO2溶接は、溶接ワイヤがトーチコンタクトチップで通電されてアーク熱を発生させ、ワイヤと母材と溶かし融合する溶接方法。CO2溶接の特徴やポイントは次のようなもとという。 
1.1種類のワイヤで軟鋼・高張力鋼等の溶接が可能
2.溶け込みが深く強度が強い
3.全姿勢溶接が容易であらゆる形状に適用できる
4.適用範囲1.2mm〜 6mmまで(ワイヤ径φ1mmの場合)
自動車
マニラ首都圏南の自動車整備工場。金属の溶接を行う溶接工など熟練労働者も多数育成されている。バタンガス州内陸サントトーマスSto Tomasのフィルタウン(Philtown)工業団地には、三菱自動車工業も進出しているようだが、このような地元工場とのつながりはなさそうだ。

自動車修理整備

 metalwork


監督
マニラ首都圏南の自動車整備工場。イタリア車を輸入し、エンジン、暖房機などを改造して、フィリピン国内仕様の自動車に改造する。
保管
 マニラ首都圏南の自動車整備工場自動車エンジンは、元々はディーゼルだが、ガソリンエンジンに変換する大作業も行う。修理・改造工場では、エンジン(中古)リビルトエンジンとして、自動車に装着するので、高価な部品である。そこで、鍵のかかる柵の中に保管する。
製造ライン

 Jeepny


床
フィリピン自動車工業会CAMPI)によると、年間新車の販売台数は2006年9万9500台、2007年11万7900台、2008年12万4400台、2009年13万2400台、2010年16万8500台、33%増。他方、2005年の自動車販売台数は、タイは70万台、マレーシア55万台、インドネシア53万台とフィリピンの9万7000台よりも多い。
床
2005年の自動車生産台数はタイ112.2万台、マレーシア56.3万台、インドネシア 50.1万台、フィリピン 5.3万台。
車体2
動力部シャーシーが完成した。このシャーシー上に車体を装着する。エンジンは中古で、この工場で生産しているのではない。
車体ライン
修理・改造工場だけではなく、製造ラインも別工場にもっている。シャーシーと上に乗せる車体を金属で生産する。エンジンは、中古を利用する。
鳥飼
自動車整備・修理・製造工場での聞き取り調査。工場経営者の好意で、 JITCOが支援する外国人研修生を仲介している現地送出し機関の女性マネージャーとともに工場を訪問。彼女が、このページ前半で紹介した「自動車整備工場」から日本への研修生を送り出している。この製造工場でも、JITCOの支援する「外国人研修生」も日本に送り出せれば労働者の励みになると考えている。

ジプニー製造工場

Jeepny Industry


車体ライン鳥飼行博
溶接工など現地労働者や事務職員のなかには日本の瀬戸内にある造船所や関連企業で1年間の研修を受けた人々もいる。金属溶接工を訓練する施設は,造船所と同じ敷地内にある。JITCO国際部の万城目氏とともに,聞き取り調査を行った。
自動車
塗装作業表。毎日の生産・整備台数が掲示されている。車輪はまだなく、車体は吊り下げラインを移動する。JITCOと連携した送出し機関の協力も得て、聞き取り調査を行った。
 
塗装工程

 Painting


塗装
2011年4月 [マニラ 14日 ロイター]に次のような記事が出た。
「主要自動車メーカーは日本の震災で部品供給が滞っていることから、フィリピンでの一時生産停止に踏み切っている。国内業界団体によると、影響の程度は各社さまざまだが、物流や部品供給が共通の問題となっている。
トヨタ自動車(7203.T: 株価, ニュース, レポート)(TM.N: 株価, 企業情報, レポート)のフィリピン法人は、2日の予定だった復活祭休暇を5日に拡大し、4月18日から生産停止する。米フォード・モーター(F.N: 株価, 企業情報, レポート)のフィリピン法人は、来週から18日間生産停止し、5月9日から再開することを明らかにした。ホンダ(7267.T: 株価, ニュース, レポート)は先週、50%減産を明らかにしていた。
車塗装
金属の車体にバンパー(bumper)を取り付ける。ここは、バンパーの塗装作業。
車
部品の塗装作業も労働集約的に行われている。部品をひとつずつ丁寧に塗装仕上げしている。
車
車体の外装部品の塗装作業。手塗でバンパーや外反を丁寧に塗ってゆく。車体は奥に行くほど完成度が高い。
塗装乾燥室

Dry off Oven


塗装
バタンガス州「タナウアン・コミュニティ開発による所得向上プロジェクト」は、日本のODA無償資金協力により、 2008年に実施された。Global Voluntary Service認定NPO法人地球ボランティア協会のwebsiteには次のようにある。
 「バタンガス州タナウアン市一帯は、一部の工業団地と残る大部分の農村部によって構成されています。農村部は、貧しい村落がここかしこに点在しています」
塗装
 「バタンガス州タナウアン市一帯は、一部の工業団地と残る大部分の農村部によって構成されています。農村部は、貧しい村落がここかしこに点在しています。本協会は、1995年ごろからこの地域で養豚・養牛を始め複数のプロジェクトを通して収入向上に向けた取り組みを行ってきました。
 2006年にカウンターパートのKH財団が同市と連携して雇用・健康・教育向上プログラムを開始しました。このような経緯を通し、協同組合の能力強化を始め、販売業者との提携強化、人的資源の開発、市場の拡大等が、同地域の活性化の鍵を握ることが明確になってきました。
 以上のような背景をもとに、本プロジェクトは対象地特産品の品質改善やマーケティング支援を通して、雇用機会の増大と収入向上に着手することで貧困の解消につなげようというものです。(「タナウアン・コミュニティ開発による所得向上プロジェクト」引用終わり)
塗装
車体の塗装の乾燥作業は、乾燥室に車体を入れて行う。労働者が、車体を乾燥室(Dry off Oven)に人力移動しているところ。
塗装
車体は塗装の後、乾燥室(Dry off Oven)で1台ずつ塗料を付着させる。車輪は装着されておらず、車体は上方から吊り下げたれてラインを移動する。
塗装
車体の塗装も労働力が頼り。天井部分も労働者が磨き上げる。 JITCOが日本に受け入れてた外国人技能研修は7万2000人あるが、そのうち金属溶接関連は4000人、5.7%を占めている。
トランスミッション

 transmission


シャーシー
NNA 2011年10月19日(水)8時31分配信に次の記事が出た。
「フィリピン自動車工業会(CAMPI)加盟企業に現代自動車販社、現代アジア・リソーシズ(HARI)を加えた17社の9月の新車販売台数は、前年同月比0.3%減の1万4,167台だった。単月で3月に次ぐ今年2番目の高水準となったものの、マイナス成長を記録。ただ、CAMPI加盟16社の販売台数は同1.3%増の1万2,555台と、6カ月ぶりにプラスに回復した。
 9月販売台数をメーカー別にみると、上位10社中5社がプラス成長を達成。うち3社が2桁の伸びを示した。首位のトヨタ・モーター・フィリピンは前年同月比11.6%増の5,231台となり、9月単月の最高販売台数を更新。販売促進イベントや新モデルの投入が貢献した。フォード・モーター・カンパニー・フィリピンは38.8%増の1,202台で上位10社中最大の伸びを記録。コンパクトカー「フィエスタ」の好調な販売が全体の数字を押し上げたとみられる。起亜自動車販社のコロンビアン・オートカーは、28.6%増の602台だった。
 一方、三菱モーターズ・フィリピンズは18.6%減の2,269台、HARIは11.3%減の1,612台、ホンダ・カーズ・フィリピンズは18.1%減の1,058台と、いずれも2桁減。マラヤによると、HARIは4月に発売した小型乗用車「エラントラ」などが好調だった半面、供給不足により商用車の販売が伸び悩んだという。
シャーシー
動力部シャーシーの上に塗装済みの車体を装着する。動力部シャーシーが完成した上に車体を装着する。エンジンは中古で、この工場で生産しているのではない。
シャーシー
シャーシーに塗装の終わった上部車体を装着し終わった。
車体
車体の内部の内装作業。座席や窓を取り付ける。
車体
車体にドアや外装部品を取り付ける。
車体
完成したジプニー。
バタンガス

 Las Piñas Bamboo Organ


バタンガス
フィリピンは火山島なので、バタンガス地域でも丘陵が多く、火山や火山湖もある。全体は山がちで、丘陵地帯の傾斜地は、傾斜農地になっている。このような土地利用を、大分県玖珠郡九重町の農業琵琶湖沿岸のローカルコモンズと比較すると興味深い。
タガイタイ観光(ブコアイス&昼食付)のwebsiteには、一人1万円、マニラの南約60キロのタール火山とタール湖を回る団体ツアーがある。そこには「代表的な景勝地。途中ジプニー工場やラスピニャス教会(竹製オルガン)にもご案内します」とある。
ラスピニャス
マニラ首都圏南端ラスピニャス市の石造りのセント・ジョセフ・パリッシュ教会St. Joseph Parish, Las Piñasラスピニャス教会)には、礼拝堂に竹製パイプオルガン(Las Piñas Bamboo Organ)がある。このバンブー・パイプオルガン(Las Piñas Bamboo Organ)ができたのは、スペイン植民地時代に製造された。訪問時には閉鎖されていたが、お願いしたところ礼拝堂を開けて、演奏(Las Piñas Bamboo Organ)をしていただけたのは嬉しかった。
大学

 University

 
車体ライン鳥飼
ジプニー製造ラインにて。2002年フィリピン自動車産業聞き取り調査。
大学での講義「開発経済学」「環境協力論」「環境政策?」「環境政策?」は、持続可能な開発を、開発途上国、地域コミュニティの視点も含めて、分析する授業です。俗説とは異なる議論も展開しています。

持続可能な農業、特に、アグロフォレストリー、柴刈り、森林適正管理、バイオマス利用について専門的に知りたい場合は、著作一覧(アジア途上国の開発と環境保全)紀伊國屋書店を参照してください。『地域コミュニティの環境経済学−開発途上国の草の根民活論と持続可能な開発』2007年、多賀出版では、熱帯林の減少と地域コミュニティによる適正管理の有効性を、ローカルコモンズの視点で検討しました。『社会開発と環境保全―開発途上国の地域コミュニティを対象とした人間環境論』2002年、東海大学出版会では、再生可能エネルギーの開発を論じたうえで、薪炭生産、用材生産、焼畑、企業的フロンティア開発という森林減少の要因を比較しました。
テキストの『開発と環境の経済学―人間開発論の視点から 』東海大学出版会は、これらの研究の端緒になった著作です。


当研究室へのご訪問ありがとうございます。当サイトには,2011年11月8日以来多数の訪問者があります。論文,データ,写真等を引用する際は,URLなど出所を明記してください。ご意見,ご質問をお寄せ下さる時には,ご氏名,ご所属,ご連絡先を明記してくださいますようお願い申し上げます。
連絡先: torikai@tokai-u.jp
〒259-1292 神奈川県平塚市北金目4-1-1 
東海大学教養学部人間環境学科社会環境課程
鳥飼 行博 TORIKAI Yukihiro
HK,Toka University,4-1-1 Kitakaname,Hiratuka
Kanagawa,Japan259-1292
東海大への行き方|How to go

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